よくテレビCMなどで、お金や保険の相談は銀行にしましょうとか、FPにしましょうという広告を見ることがあります。
これからお金や保険の相談をしようと思っている人、もしくは過去に銀行やFPに相談した経験がある人のためにこの記事を書きました。
お金、保険の相談は銀行やFPにしてはいけない理由
どうして銀行やFPに相談してはいけないのか、その理由は色々ありますが、極論を言ってしまうと、思うようにお金が増えない、下手したらお金が減ってしまうこともあるということです。
どうしてお金が減ってしまうのか
これについても、極論になってしまいますが、銀行は顧客本位ではない、手数料が高いからということになります。
これだけでは分かりにくいと思いますので、銀行やFPがどのような立場にあるのかを考えてみる必要があります。
銀行やFPの正体とは
銀行やFPは、保険会社や証券会社の代わりに金融商品を売って、販売手数料を稼ぐ、つまり代理店という立場です。
もちろん、儲けるためには、手数料の高い金融商品（保険や投資信託など）を売ることになりますよね。
お金や保険の相談をする人は、金融商品を「買う側」にいます。一方、銀行やFPは、金融商品を「売る側」にいます。
お互いに利害関係が相反するのが分かりますね。
お金や保険の相談の多くは無料相談
なぜ、お金や保険の相談を銀行やFPに相談してしまうのでしょうか？
それは、「無料」だからです。
専門家だからという声もあるかもしれませんが、もし「有料」だったとしたらどうでしょう？
銀行やFPが「有料」で相談を受けるとなると、ほとんどの人は躊躇してしまって、安易に相談できなくなってしまいます。
実はそうなんです！
何がそうかって、お金や保険の相談を「安易」に「無料」で相談してはいけないのです。
安易に無料で相談してしまった結果、必要のない保険に入ってしまったり、手数料の高い投資信託を買ってしまうことになってしまうのです。
世の中には2人のFPがいる
世の中には２人のFPがいます。
１人は、保険や投資信託などの「金融商品」を売っているFPです。
つまり、金融機関の代理店です。
もう１人は、金融商品ではなく「知識」を売っているFPです。
皆さんが、出会っているかもしれないFPは、どっちのFPでしょうか？
90％、いや99％、「金融商品」を売っているFPです。
「金融商品」を売っているFPは、相談が無料です。
なぜかというと、前述のとおり、相談の延長上に「金融商品」の販売があるからです。
例えば、教育資金の相談をすると、学資保険が提案されます。
老後資金の相談をすると、個人年金保険、変額保険などが提案されます。
金融商品には必ず「手数料」が発生します。
その手数料は誰が負担するかというと、、、もうお分かりですね？
皆さんが、「金融商品」を売っているFPに出会っている可能性が高いというのはちゃんと理由があります。
日本で、「知識」だけを売っているFPがいないからです。
いや、ちょっとだけいます（笑）
全国で100人くらいです（もっといるかもしれませんが）
アメリカでは、FPは弁護士よりも地位が高く、高収入と言われています。
日本では、真逆ですね。
その数少ない「知識」だけを売っているFPに出会うにはどうしたらいいか・・・
それは、FP技能士会です。
2021年の始めに、依頼があったのでFP技能士会の幹事をやっています。
もし、本当にお金を増やしたいと思って、「お金や保険」を相談するなら、「知識」だけを売っているFPを探しましょう！
最後に
お金や保険の相談に限らず、基本的に「無料相談」は避けるべきということです。
例えば、住宅購入の相談なども同じです。
その相談している相手は、住宅の専門家かもしれませんが、「住宅販売」の専門家かもしれないからです。
無料相談がダメなら、有料相談、、、とは言っても誰に相談したらいいか分かりませんよね。
最初から無理する必要はありません。
いきなり有料はハードルが高いという人は、下記の無料メールセミナーで学んでみてください。
安心してください、金融商品を「売っていない」FPですから（笑）
